新商品を出したのに売れない、SNSを始めたのに見てもらえないという悩みの多くは、まだ商品が知られていないことから始まります。認知拡大はその入口をつくる取り組みですが、施策の数が多く、どれを選べばよいか迷う担当者も少なくありません。この記事では、認知拡大の意味と目的、手段の変化を示す最新の広告費のデータ、SNS広告・インフルエンサー施策・プレスリリース・テレビなど12の施策の比較、商材と予算に合う選び方、進め方の6ステップ、KPIと効果の測り方までを、企業の担当者向けに整理しました。

この記事の要点

  • 認知拡大とは、商品やサービス、ブランドの存在と特徴を、まだ知らない見込み客に知ってもらうための取り組みです。認知度や知名度は結果の数字で、認知拡大はその数字を動かす活動を指します。
  • 施策はオンライン(SNS広告・動画広告・インフルエンサー施策・SNS運用・SNSキャンペーン・オウンドメディア・プレスリリース)とオフライン(テレビ・ラジオ、新聞・雑誌、交通広告・屋外広告、イベント・展示会、DM・ポスティング)の12種に整理できます。
  • 施策は「商材の検討期間」「予算の規模」「効果が出るまでの期間」の3つで絞ります。電通「2025年 日本の広告費」ではインターネット広告費が初めて総広告費の過半数(50.2%)になり、少額から試せる手段が増えています。
  • KPIは段階ごとに分けます。リーチ・インプレッションだけで終えず、指名検索・SOV・UGCの数、ブランドリフト調査まで見ると、認知が売上の手前まで進んだかを判断できます。

認知拡大の基礎知識

認知拡大とは、自社の商品やサービス、ブランドの名前と特徴を、まだ知らない見込み客に届け、思い出してもらえる状態をつくる取り組みです。広告やPR、SNS、インフルエンサーへの依頼など手段は多くありますが、どれも「知らない人を知っている人に変える」という同じ目的に向かいます。ここでは言葉の意味、似た言葉との違い、購買プロセスの中での位置づけを順に整理します。

認知拡大の意味

認知拡大は、情報を届けるだけで終わる活動ではありません。広告が表示されても、見た人が名前や特徴を覚えていなければ認知は広がっていないためです。上位の解説記事の多くも、名前を知ってもらうだけでなく「何が良いのか」まで理解してもらうことを認知拡大のゴールに置いています。

実務では、認知拡大を次の3つの段階に分けて考えると施策を選びやすくなります。1つ目は名前を見聞きしたことがある「接触」、2つ目は名前を出されると分かる「再認」、3つ目は自分から名前を思い出せる「想起」です。テレビや交通広告は接触の数を一気に増やすのが得意で、インフルエンサーの投稿やセミナーは特徴の理解や想起を深めるのが得意です。どの段階を伸ばしたいかで、選ぶ施策が変わります。

認知度・知名度・ブランド認知との違い

認知拡大と似た言葉に、認知度・知名度・ブランド認知があります。どれも混ざって使われやすい言葉ですが、施策を決める場面では次のように分けておくと、目標と測り方がぶれません。

言葉指すもの例
認知拡大知ってもらうための活動(プロセス)SNS広告の配信、インフルエンサーへの依頼、展示会への出展
認知度知っている人の割合(結果の数字)「この商品を知っている」と答えた人が20%から30%に増えた
知名度名前が広く知られている状態名前は聞いたことがあるが、何の会社かは知らない
ブランド認知ブランドが特徴やイメージと一緒に覚えられている状態「敏感肌用の化粧水なら〇〇」と思い出してもらえる

この記事では、施策の選び方と進め方を中心に扱います。ブランド認知の意味や測り方そのものは、別の記事で詳しく扱う予定です。

購買プロセスでの位置づけ

認知拡大は、購買プロセスの入口にあたります。消費者の行動を表すAISAS(注意・興味・検索・購入・共有)でも、最初の段階は注意(Attention)で、ここを通らないと検索や購入には進みません。マーケティングファネルで見ると、認知は一番上の広い層で、その下に興味・比較検討・購入・継続が続きます。

大切なのは、認知拡大だけを切り出して評価しないことです。認知を広げても、検索したときに情報が見つからない、口コミがない、買う場所が分からない状態では、売上にはつながりません。認知の施策を選ぶ時点で、知った人が次にどこへ行くかまで決めておくのが基本です。

参考記事:インフルエンサーマーケティングのファネルとは?段階別の活用方法と起用タイプ

認知拡大の目的とメリット・課題

認知拡大の目的は、購入や問い合わせの候補に入るための土台をつくることです。人は知らない商品を買えないため、新商品の発売、新しい地域や顧客層への展開、競合が多い市場での差別化など、多くの場面で認知の施策が必要になります。一方で費用がかかり、効果が見えにくいという課題もあります。

認知拡大の主な目的

企業が認知拡大に取り組む目的は、大きく4つに分かれます。目的によって追う数字と選ぶ施策が変わるため、最初に1つに絞ることをおすすめします。

  • 新商品・新サービスの立ち上げ:発売時に名前と特徴を一気に届け、初回の購入や問い合わせを生みます。
  • 新しい顧客層・地域への展開:今の顧客とは違う年代や地域に、自社を知ってもらいます。
  • 競合との差別化:「〇〇といえばこの会社」という連想をつくり、価格だけで比べられにくくします。
  • 採用や取引先からの信頼:会社の名前が知られていることで、応募や商談の入口を広げます。

認知拡大のメリット

認知拡大の一番のメリットは、選ばれる候補に入れることです。購入を考えたときに思い出してもらえる商品は、検索や比較の段階で有利になります。認知が広がると、指名検索(社名や商品名での検索)が増え、広告に頼らない流入も育ちます。

さらに、知られている商品は口コミやUGC(利用者が自発的に投稿する写真や感想)が生まれやすくなります。利用者の投稿が増えると、それを見た人がまた商品を知るという循環ができ、同じ予算でも届く人数が増えていきます。信頼感が高まることで、営業や採用の場面でも話を聞いてもらいやすくなります。

認知拡大の課題

認知拡大には、費用・測り方・露出の3つの課題があります。テレビや交通広告のように広く届く手段ほど、まとまった予算が必要です。また、認知の施策は購入までに時間がかかるため、どの施策が売上に効いたのかを正確に切り分けることが難しくなります。

露出を増やしすぎると、同じ広告を何度も見せられた人に嫌われる心配もあります。広告の表示回数に上限を設ける、表現を複数用意して入れ替える、広告ではなく第三者の投稿や記事で触れてもらうといった工夫で、露出と好感のバランスを取ることが大切です。

短期の売上だけで判断しない

認知の施策は、実施した月の売上だけで評価すると「効果がない」と判断されがちです。施策を始める前に、認知の段階で追う数字(リーチ・指名検索・SOVなど)と、売上で判断するまでの期間(例:3か月)を社内で決めておきましょう。

数字で見る認知拡大の手段の変化

認知拡大の手段は、ここ数年でマス広告中心からインターネット中心へと大きく移っています。電通が2026年3月5日に発表した「2025年 日本の広告費」によると、2025年の総広告費は8兆623億円(前年比105.1%)で、そのうちインターネット広告費は4兆459億円(前年比110.8%)と、初めて総広告費の過半数(構成比50.2%)を占めました。

広告費の構成の変化

同じ調査で、テレビ・新聞・雑誌・ラジオのマスコミ四媒体の広告費は2兆2,980億円(前年比98.4%)とほぼ横ばいでした。マス広告が役目を終えたわけではありませんが、企業が認知のために使うお金の増加分は、ほぼインターネットに向かっている状態です。

区分(2025年)広告費前年比
総広告費8兆623億円105.1%
インターネット広告費4兆459億円(構成比50.2%)110.8%
マスコミ四媒体広告費2兆2,980億円98.4%
プロモーションメディア広告費1兆7,184億円102.0%

出典:電通「2025年 日本の広告費」(2026年3月5日発表)

SNSと動画の伸び

インターネット広告の中でも、伸びが大きいのはSNSと動画です。同じ発表では、ソーシャル広告が1兆3,067億円(前年比118.7%)、動画(ビデオ)広告が1兆275億円(前年比121.8%)で、動画広告は推定を始めてから初めて1兆円を超えました。縦型のショート動画やコネクテッドTVへの出稿が伸びを支えたとされています。

広告以外でも、インフルエンサーマーケティングの国内市場は2024年に860億円の見通しで、2029年には1,645億円まで伸びると予測されています(サイバー・バズ/デジタルインファクト、2024年11月発表)。SNSで商品を知り、投稿者の感想を見て検索するという流れが、認知の入口として定着してきたことが分かります。

中小企業にとっての意味

手段の中心がインターネットに移ったことで、中小企業でも少額から認知の施策を試せるようになりました。テレビCMは総額で数千万円規模の予算が必要になることが多い一方で、SNS広告は少額の日予算から配信でき、インフルエンサーへの依頼も1人から始められます。小さく試して反応の良い手段に予算を寄せるという進め方が、大手企業でなくても取れる時代です。

参考記事:インフルエンサーマーケティングとは?企業目線で仕組み・費用・やり方を解説

認知拡大の施策12種の比較

認知拡大の施策は、オンライン7種とオフライン5種の12種に整理できます。上位の解説記事は施策を5〜16個並べていますが、費用の出し方・効果が出るまでの期間・向く商材を同じ物差しで比べたものはほとんどありません。この節では、施策の中身を短く説明したうえで、担当者が選ぶときに比べる項目で1つの表にまとめます。

オンラインの施策7種

  • SNS広告:Instagram・X・TikTok・LINEなどの広告枠に配信します。年齢・地域・興味で配信先を絞れ、少額から始められます。
  • 動画広告:YouTubeやSNSの動画枠に配信します。音と映像で商品の使い方や雰囲気まで伝えられます。
  • インフルエンサー施策:影響力のある発信者に、商品を使った感想を投稿してもらいます。広告より自然な文脈で、特定の興味を持つ人に届きます。
  • SNS運用:自社アカウントで継続して投稿します。費用は人件費が中心で、フォロワーと投稿が資産として残ります。
  • SNSキャンペーン:フォローや投稿を条件にプレゼントを用意し、参加者の拡散で認知を広げます。
  • オウンドメディア・SEO:自社サイトの記事で検索から見込み客を集めます。成果が出るまで時間がかかる一方、記事は長く集客を続けます。
  • プレスリリース:新商品や取り組みを報道機関に発表し、記事として取り上げてもらうことを狙います。

オフラインの施策5種

  • テレビ・ラジオ:短期間で幅広い年代に届きます。費用が大きく、出稿の単位も大きくなります。
  • 新聞・雑誌:地域や読者層を絞って届けられ、シニア層や専門分野の読者に強い手段です。
  • 交通広告・屋外広告(OOH):駅・電車・看板などで、同じ人に繰り返し見てもらえます。地域を絞った認知に向きます。
  • イベント・展示会・セミナー:商品を実際に体験してもらえ、理解と信頼を深められます。届く人数は限られます。
  • DM・ポスティング・同梱:特定の地域や顧客層に紙で届け、手元に残してもらえます。

12施策の比較表

次の表は、12の施策を費用の出し方、効果が出るまでの期間、届く範囲、向く商材、主な測り方で比べたものです。金額は商材や規模で大きく変わるため、公式の料金表か当メディアの既存記事で示している目安だけを載せ、それ以外は費用の出し方を示しています。

施策費用の目安と出し方効果が出るまで届く範囲向く商材主な測り方
SNS広告運用型で日予算を自由に設定。CPMはおおむね500〜1,500円(2026年7月時点の目安)配信した日から年齢・地域・興味で絞った層日用品・美容・食品・アプリリーチ・インプレッション・指名検索
動画広告運用型(表示や視聴の単価)+動画の制作費配信した日から幅広い層〜絞った層使い方や雰囲気を見せたい商材視聴数・視聴完了率・ブランドリフト
インフルエンサー施策報酬はフォロワー数×単価が基本。Instagramは1人あたりフォロワー単価2〜4円が目安投稿した日から(投稿は残る)発信者のフォロワーと興味の近い層美容・食品・飲食店・旅行・アパレルリーチ・保存数・UGC・指名検索
SNS運用人件費と制作費が中心半年〜1年フォロワーとその周辺継続して発信できる話題がある商材フォロワー数・エンゲージメント
SNSキャンペーン景品・ツール・告知費実施期間中参加者とそのフォロワー単価の低い消費財・新商品参加数・フォロワー増・投稿数
オウンドメディア・SEO記事の制作費と人件費3か月〜1年検索した見込み客検討期間の長い商材・BtoB自然検索の流入・順位
プレスリリース配信サービスの料金。PR TIMESは1件3万円(税抜)から(2026年11月時点)配信直後〜掲載まで掲載したメディアの読者新商品・新サービス・話題のある取り組み掲載数・転載数
テレビ・ラジオ枠と放送回数で決まる。キー局のスポットは実務上1,000万円前後から放送期間中全国または放送エリアの幅広い年代全国で売る大衆向け商材GRP・認知度調査
新聞・雑誌掲載面と大きさ・部数で決まる発行日から読者層(地域・年代・分野)シニア向け・専門分野の商材問い合わせ数・認知度調査
交通広告・屋外広告場所・面数・期間で決まる掲出期間中その場所を通る人地域密着の店舗・不動産・学校通行量・エリアの指名検索
イベント・展示会・セミナー出展料・会場費・人件費開催日参加者体験が決め手の商材・BtoB来場者数・名刺数・商談数
DM・ポスティング・同梱印刷費と配布費(1通・1枚単位)配布日から配布した地域・顧客リスト地域の店舗・通販反応率・クーポン利用数

SNS広告とインフルエンサー施策の細かな違い(単価・信頼性・効果の寿命など)は、使い分けの記事で比べています。テレビCMとの比較は、到達単価と最低出稿ロットで整理した記事が参考になります。

参考記事:SNS広告とインフルエンサー施策の違いと使い分け|7軸の比較と予算配分

参考記事:テレビCMの効果・リスク・費用相場:インフルエンサー起用との比較と予算配分

参考記事:プレスリリースとインフルエンサー施策を連動させる効果と進め方

自社に合う施策の選び方

認知拡大の施策は、商材の検討期間、予算の規模、効果が出るまで待てる期間の3つで選ぶのが近道です。12の施策をすべて試す必要はありません。この3つで2〜3個に絞り、小さく試して反応の良い施策に予算を寄せていくと、限られた予算でも成果を判断しやすくなります。

商材の検討期間で選ぶ

検討期間が短い商材と長い商材では、認知のつくり方が違います。化粧品・食品・飲食店のように、知ってからすぐに買える商材は、SNS広告やインフルエンサー施策で「使ってみたい」と思わせ、そのまま購入ページへ送る流れが合います。住宅・車・BtoBのサービスのように、比べる期間が長い商材は、オウンドメディアやセミナーで理解を深め、何度も接触してもらう設計が向きます。

商材の型向く施策の組み合わせねらい
すぐ買える消費財(美容・食品・日用品)インフルエンサー施策+SNS広告投稿で興味をつくり、広告で同じ層に繰り返し届ける
地域の店舗(飲食店・サロン・クリニック)地域のインフルエンサー+地図検索の対策+ポスティング商圏の中で名前を知ってもらい、来店につなげる
検討期間の長い商材(住宅・車・高額商品)動画広告+オウンドメディア+イベント繰り返しの接触と、比較に使える情報を用意する
BtoBのサービスプレスリリース+オウンドメディア+セミナー業界内で名前を知ってもらい、資料請求につなげる

予算の規模で選ぶ

予算が月数十万円までなら、運用型のSNS広告、少人数のインフルエンサー施策、プレスリリース、SNS運用の中から組み合わせるのが現実的です。月数百万円の予算があれば、動画広告や交通広告、複数のインフルエンサーを並行して起用する施策も選べます。テレビCMは総額で数千万円規模になることが多いため、年間の広告予算が大きい企業向けの手段と考えておくとよいでしょう。

どの規模でも、最初の1〜2か月は検証の期間として予算の一部を取り分けておくことが大切です。複数の施策を同じ期間に少しずつ試し、リーチあたりの費用や指名検索の増え方を比べてから、翌月以降の配分を決めます。

組み合わせの型

認知拡大は、1つの施策より2〜3個の組み合わせで進めたほうが成果が出やすくなります。よく使われる型は次の3つです。

  • 広く届ける+信頼を足す:SNS広告や動画広告で接触の数を増やし、インフルエンサーの投稿や口コミで「使った人の声」を補います。
  • 話題をつくる+記事で残す:プレスリリースやSNSキャンペーンで話題をつくり、オウンドメディアの記事で検索した人の受け皿を用意します。
  • オンライン+オフライン:イベントや店頭での体験を、参加者やインフルエンサーの投稿でSNSに広げます。

媒体ごとのユーザー層や向く商材は、Instagram・TikTok・YouTubeを比べた記事で詳しく整理しています。

参考記事:インフルエンサーマーケティングにおすすめのSNSは?5媒体の特徴と費用を比較

参考記事:SEOとSNS(インフルエンサー施策)の違い:向き不向き・費用・相乗効果

株式会社ハーマンドットのサービス

認知拡大の施策にインフルエンサーを加えるなら、少人数から試して人ごとの反応を比べる選択肢:Bloom

  • AIで進行を自動化:応募への返信・初稿と投稿のチェック・リマインド・インサイトの回収をAIが代行し、判断が要るものだけ担当者に回します
  • AIがPDCAまで回す:実施結果から効果の高かった投稿を分析し、その分析をもとにインフルエンサーごとに投稿の作成指示・修正指示を出します
  • ASPを丸ごと内蔵:インフルエンサーごとの計測リンクでクリック・購入・売上を人ごとに計測します。成果計測ツールの別契約は要らず、他社ツールとの連携もできます

認知の施策で困りやすいのは、誰の投稿がどれだけ届き、次の行動につながったのかが見えないことです。Bloomなら、複数のインフルエンサーに同時に依頼してリーチやクリックを人ごとに比べ、反応の良かった人と投稿の型に予算を寄せていけます。

230万アカウントからマッチ・採用数は無制限・料金は月額30,000円(税別)から

無料で始める資料を読む(無料・登録不要)

インフルエンサー施策で認知を広げる方法

インフルエンサー施策は、特定の興味を持つ層に、信頼できる人の言葉で商品を知ってもらえる認知拡大の手段です。広告のように枠を買うのではなく、発信者のフォロワーに向けて自然な文脈で紹介してもらうため、広告を見飛ばしがちな若い世代にも届きやすいという特徴があります。投稿が残るので、配信を止めると露出が止まる広告とは違い、後から検索した人にも見てもらえます。

向く場面と向かない場面

インフルエンサー施策が向くのは、見た目や使った感想で魅力が伝わる商材です。化粧品・食品・飲食店・旅行・アパレルなどは、投稿の写真や動画を見て「使ってみたい」と思ってもらいやすく、認知から購入までの距離が短くなります。新商品の発売や、新しい年代へ広げたいときにも使いやすい手段です。

反対に、全国の幅広い年代に一度に知らせたい場合や、仕組みの説明が長いBtoBの商材では、インフルエンサー施策だけで認知を広げるのは難しくなります。その場合は、テレビや動画広告、業界メディアと組み合わせるか、専門分野の発信者に絞って起用するのが現実的です。

規模の選び方

インフルエンサーは、フォロワー数で大きくナノ(1万人未満)、マイクロ(1万〜10万人)、ミドル(10万〜50万人)、トップ(50万人以上)に分かれます。一度に多くの人へ届けたいならミドル以上、興味の近い層に深く届けたいならナノやマイクロを複数起用するのが基本です。認知拡大では「届く人数」だけでなく、「その人数のうち自社の見込み客がどれだけいるか」で選ぶことが大切です。

少人数から始めて、反応を見ながら人数を増やすやり方なら、予算の見通しも立てやすくなります。Bloomは月額30,000円(税別)で何人でも依頼できる(使い放題)ため、複数のマイクロインフルエンサーを同時に起用して比べる進め方と相性が良い仕組みです。

参考記事:マイクロインフルエンサーとは?費用相場・3つの強み・探し方と起用手順

参考記事:インフルエンサーの費用相場【2026年】SNS別・規模別の単価と総額

SNS広告との組み合わせ

インフルエンサーの投稿は、SNS広告と組み合わせると届く範囲を広げられます。反応の良かった投稿を、投稿者の許可を得て広告として配信すれば、フォロワー以外の層にも「使った人の声」として届けられます。広告の素材を一から作るより、すでに反応が確かめられた投稿を使うほうが、外れにくい配信になります。

ただし、投稿を広告に使うには、二次利用の範囲・期間・費用を依頼の時点で決めておく必要があります。インフルエンサーの投稿を広告配信に使う方法は、ホワイトリスト広告の記事で手順を解説しています。依頼から投稿の管理、効果の計測までを自社で回したい場合は、Bloomのようなプラットフォームを使うと、人選と進行の手間を減らせます。

参考記事:Spark Adsとは?ホワイトリスト広告のメリット・やり方・契約条件

認知拡大の進め方6ステップ

認知拡大は、目的とターゲットを決めてから施策を選び、実施して見直すという6つのステップで進めます。上位の解説記事でも、ペルソナの設定、KGI・KPIの設定、体制づくり、PDCAが共通して挙げられています。ここでは、担当者が社内で決めるべきことを順番に整理します。

目的とターゲットを決める(ステップ1〜2)

ステップ1は、認知拡大の目的とゴールを決めることです。「新商品を発売から3か月で知っている人を増やす」「関東の30代女性に名前を知ってもらう」のように、誰に・いつまでに・どこまで知ってもらうかを1文で書きます。最終の目標(KGI)として、認知度や指名検索の数を置くと、施策の評価がぶれません。

ステップ2は、ターゲットを具体的に決めることです。年齢や性別だけでなく、普段どのSNSを使い、何をきっかけに商品を知るのかまで書き出します。ターゲットが使わない媒体にいくら広告を出しても、認知は広がりません。自社の強みを、そのターゲットにどう伝えるかもここで決めておきます。

施策を選び体制を整える(ステップ3〜4)

ステップ3は、施策と予算の配分を決めることです。前の節の比較表と選び方を使い、2〜3個の施策に絞ります。最初から全額を1つの施策に入れず、検証用の予算を取り分けておくと、反応を見て配分を変えられます。

ステップ4は、運用の体制をつくることです。認知拡大は一度で終わらず、数か月続けて効果が出る取り組みです。広告の運用、投稿の確認、インフルエンサーとのやり取り、数字の集計を誰が受け持つのかを決め、1人に負担が集中しないようにします。社内で回すか、代理店に任せるかもここで判断します。

参考記事:インフルエンサーマーケティングの内製化と代理店のメリット・デメリット|費用・工数の試算と選び方

実施して見直す(ステップ5〜6)

ステップ5は、施策を実施することです。どの媒体でも、伝えるメッセージとトーンをそろえることが大切です。広告・投稿・自社サイトで言っていることが違うと、受け手の記憶に残りにくくなります。

ステップ6は、数字を見て見直すことです。月に1回は、施策ごとのリーチ、指名検索、問い合わせの数を並べ、反応の良い施策に予算を寄せます。結果が出ない時は、施策だけでなく、ターゲットや伝える内容が合っているかまで戻って見直します。

参考記事:インフルエンサーマーケティングのやり方:6ステップの進め方と標準スケジュール

認知拡大のKPIと効果の測り方

認知拡大のKPIは、届いた量・反応・記憶の3段階に分けて設定します。リーチやインプレッションは施策の当日から分かりますが、それだけでは「覚えてもらえたか」は分かりません。指名検索やSOV、UGCの数、アンケートによるブランドリフト調査まで組み合わせると、認知が購入の手前まで進んだかを判断できます。

段階別のKPI

次の表は、認知拡大の効果を3つの段階に分け、それぞれで見る指標と確かめ方をまとめたものです。

段階見る指標確かめ方見る頻度
届いた量リーチ・インプレッション・再生数各SNSや広告の管理画面、インフルエンサーから回収するインサイト施策ごと・週1回
反応エンゲージメント(いいね・保存・シェア)・クリック・フォロワー増管理画面、計測リンク、アクセス解析施策ごと・週1回
記憶・話題指名検索の数・SOV・UGCの数Search Console、Googleトレンド、ハッシュタグ検索月1回
態度の変化認知率・好意度・購入意向の差ブランドリフト調査(接触した人としていない人のアンケート)施策の前後

参考記事:インフルエンサー施策のKPI設定のやり方|目的別の指標ツリーとテンプレート

指名検索・SOV・UGCで記憶を測る

認知が広がると、社名や商品名で検索する人が増えます。Search Consoleで指名キーワードの表示回数を月ごとに追い、施策の時期と並べると、どの施策のあとに検索が増えたかが見えてきます。SOV(シェアオブボイス)は、同じカテゴリーの発信量に占める自社の割合で、競合と比べた存在感を測る指標です。

UGCの数も、認知が根づいたかを示すサインです。商品名やキャンペーンのハッシュタグで投稿を検索し、依頼していない人の投稿が増えているかを確かめます。依頼した投稿が終わった後もUGCが増え続けていれば、認知が自走し始めたと判断できます。

参考記事:SOV(シェアオブボイス)とは?計算式とインフルエンサー施策での測り方

参考記事:UGCとは?マーケティングでの活用方法と集め方・二次利用の進め方

ブランドリフト調査で態度の変化を測る

ブランドリフト調査は、施策に接触した人と接触していない人に同じ質問をして、認知率や好意度の差から施策の効果を測る方法です。YouTubeやMetaの広告には媒体が用意する調査機能がありますが、出稿額の条件があるため、予算が小さい施策では自社でアンケートを配る形が現実的です。

インフルエンサー施策の場合は、投稿を見た人と見ていない人を分けて調べる方法や、施策の前後で同じ質問をする方法があります。Bloomの計測の仕組みや画面は、サービス資料で確認できます。

参考記事:ブランドリフト調査とは?インフルエンサー施策での仕組み・手順・アンケート例

認知拡大を成果につなげるポイントと注意点

認知拡大を売上につなげるポイントは、知った人の行き先を先に用意し、同じメッセージを続けて届けることです。認知だけが広がっても、検索した先に情報がない、買う場所が分からない状態では成果になりません。ここでは成果につなげる5つのポイント、よくある失敗、法令の注意点を整理します。

成果につなげる5つのポイント

  1. 知った人の行き先を用意する:商品ページ・口コミ・購入方法を、指名検索した人が迷わず見つけられる状態にしてから施策を始めます。
  2. メッセージをそろえる:広告・投稿・自社サイトで、伝える強みと言葉を統一します。
  3. 同じ人に繰り返し届ける:1回の接触で覚えてもらうのは難しいため、広告と投稿を組み合わせて複数回届けます。
  4. 小さく試して寄せる:複数の施策を少額で試し、リーチあたりの費用と指名検索の増え方で予算を寄せます。
  5. 中長期で判断する:最低でも3か月は同じ物差しで数字を追い、単月の売上だけで止めないようにします。

よくある失敗と防ぎ方

よくある失敗は、目的を決めずに施策を始めてしまうことです。「とりあえずSNS広告」「話題のインフルエンサーに依頼」から入ると、何をもって成功とするかが決まらず、続けるかやめるかの判断ができません。施策の前に、目的・ターゲット・KPIを1枚にまとめておくと防げます。

次に多いのが、フォロワー数だけで発信者を選ぶ失敗です。フォロワーが多くても、自社のターゲットと違う層が中心なら、認知は見込み客に届きません。フォロワーの年代や地域、過去の投稿への反応を見て選ぶことが大切です。キャンペーンの景品目当てのフォロワーばかりが増え、商品に興味のある人が増えないという失敗も、景品を自社の商品にするなどの工夫で防げます。

参考記事:SNSキャンペーンとは?種類・企画手順・景品表示法と企業の成功事例

ステマ規制と広告の表示

インフルエンサーや一般の利用者に依頼した投稿には、広告であることを表示する必要があります。2023年10月1日から、広告であることを隠した表示は景品表示法の不当表示として規制されており、処分の対象は依頼した広告主です。「PR」「広告」などの表示を、投稿の見やすい位置に入れてもらうよう依頼の時点で伝えましょう。上位の解説記事ではほとんど触れられていませんが、認知拡大でインフルエンサー施策やSNSキャンペーンを使うなら、必ず押さえておきたい点です。

依頼した投稿には必ず広告の表示を

商品を無償で提供しただけの投稿でも、企業が内容に関わっていれば広告として扱われます。表示の位置や書き方は依頼書に書いて渡し、投稿前に確認する流れにしておくと安心です。

参考記事:ステマ規制とは?対象・違反事例・罰則と企業の対策を解説

参考記事:【2026年11月最新】インフルエンサーマーケティングプラットフォームおすすめ17選|料金・特徴・選び方を比較

最後に整理すると、認知拡大とは、商品やブランドの名前と特徴を見込み客に届け、思い出してもらえる状態をつくる取り組みです。12の施策を商材の検討期間・予算・待てる期間で2〜3個に絞り、届いた量・反応・記憶の3段階でKPIを追うと、限られた予算でも成果を判断しやすくなります。知った人の行き先を先に用意し、メッセージをそろえて続けることが、認知を売上につなげる近道です。

本メディアは、230万アカウントからインフルエンサーをAIでマッチングするプラットフォーム『Bloom』(株式会社ハーマンドット)が運営しています。