自社のブランドがどれくらい知られているのか、どうすれば思い出してもらえるのかは、マーケティングや広報の担当者が必ず向き合う問いです。この記事では、ブランド認知の意味を再認・再生・ブランド連想との関係から整理したうえで、認知度を高めるメリット、調査の手法と設問の作り方、想起率・指名検索数・SOVなどの指標、認知度を高める方法と進め方4ステップ、成功のポイントまでを、初めて取り組む企業の目線で解説します。

この記事の要点

  • ブランド認知とは、生活者がそのブランドを「どの程度知っているか」と「どのように知っているか」を合わせた状態のことです。見れば分かる「再認(助成想起)」と、手がかりなしで思い出せる「再生(純粋想起)」の2段階で考えます。
  • 認知が高まると、購入の候補に入りやすくなり、価格だけで比べられにくくなります。広告や営業、採用の効率にも効きますが、悪い評判も広がりやすくなる点には注意が必要です。
  • 認知度は、アンケート調査の想起率を軸に、指名検索数・SOV(シェアオブボイス)・SNSの言及・口コミを組み合わせて測ります。施策の前後で、同じ設問・同じ条件で比べることが基本です。
  • 高める方法は、自社の発信・第三者に語ってもらう方法・広告やイベントの3つに分けて選びます。再認を広げる施策と、再生まで引き上げる施策を分けて考えると、予算の配分を決めやすくなります。

ブランド認知の基礎知識

ブランド認知とは、生活者がそのブランドを「どの程度知っているか」と「どのように知っているか」を合わせた状態のことです。グロービス経営大学院のMBA用語集でも、知られている度合いと知られ方の両方を含む言葉として説明されています。名前を聞いたことがあるだけの状態から、「このカテゴリーならこのブランド」と真っ先に思い浮かぶ状態まで、認知には深さの違いがあります。

ブランド認知の定義

ブランド認知は、英語では「ブランド・アウェアネス(Brand Awareness)」と呼ばれます。マーケティングでは、ブランドの名前・ロゴ・パッケージを見たときに「知っている」と分かること(ブランド再認)と、カテゴリーや悩みを思い浮かべたときにブランド名が出てくること(ブランド再生)の2つで構成されると整理されるのが一般的です。

たとえば、ドラッグストアの棚で日焼け止めを見たときに「この商品はSNSで見た」と気づくのが再認で、「日焼け止めといえば」と聞かれてブランド名を答えられるのが再生です。どちらも認知ですが、購入に近いのは後者です。この記事では、この2つを軸に、意味・測り方・高め方を順に説明します。

ブランド知名度・広告認知との違い

ブランド認知は、ブランド知名度や広告認知と混同されやすい言葉です。知名度は名前が知られている割合だけを指し、広告認知は広告そのものを覚えているかを指します。ブランド認知はそれより広く、名前に加えて「何のブランドか」「どんな印象か」まで含めて考えます。

言葉意味主な測り方
ブランド知名度ブランドの名前を知っている人の割合「知っているものをすべて選んでください」の選択式の設問
広告認知CM・バナー・投稿などの広告を見た覚えがあるか広告の画像や動画を見せて「見たことがあるか」を聞く設問
ブランド認知名前を知っているか(再認)、手がかりなしで思い出せるか(再生)、何のブランドとして覚えているか純粋想起・助成想起の設問、指名検索数、SNSの言及など

広告認知が高くても、ブランド名と結びついていなければブランド認知にはつながりません。「動画は覚えているが、何の商品か思い出せない」という状態は、広告の印象だけが残り、ブランドの記憶が育っていない状態です。

ブランド・エクイティとブランド連想との関係

ブランド認知は、ブランドが持つ資産の価値を表す「ブランド・エクイティ」の土台にあたります。デービッド・アーカーが示したモデルでは、ブランド・エクイティはブランド・ロイヤルティ、ブランド認知、知覚品質、ブランド連想、その他のブランド資産の5つで構成されます。

この中で認知と特に関係が深いのが「ブランド連想」です。ブランド連想とは、ブランド名を聞いたときに頭に浮かぶイメージや特徴のことで、「敏感肌でも使える」「職人が手作りしている」といった中身を指します。認知が「知っているか」を表すのに対し、連想は「どう覚えているか」を表します。認知度だけを上げても、連想が自社の強みとずれていれば選ばれる理由にはならないため、測るときも高めるときも、認知と連想を組にして考えることが大切です。

参考記事:インフルエンサーマーケティングとは?企業目線で仕組み・費用・やり方を解説

ブランド認知の種類と認知の深さ

ブランド認知は、浅い順に「再認(助成想起)」「再生(純粋想起)」「第一想起」「支配想起」の4段階で整理できます。上位の解説記事の多くは再認と再生の2種類で説明していますが、施策の目標を決めるときは、自社が今どの段階にいて、どこまで引き上げたいかを決めておくと判断がぶれにくくなります。

ブランド再認(助成想起)

ブランド再認とは、ブランド名やロゴ、パッケージなどの手がかりを見せられたときに「知っている」と分かる状態です。調査では、選択肢を並べて「知っているものをすべて選んでください」と聞き、自社を選んだ人の割合を助成想起率として数えます。

再認は、店頭やECの商品一覧で目に留まるかどうかに関わります。日用品や食品のように、売り場で見比べて選ぶ商品では、再認が購入のきっかけになりやすいです。新しいブランドが最初に目指すのは、まずこの段階に入ることです。

ブランド再生(純粋想起)

ブランド再生とは、手がかりがなくても、カテゴリーや悩みからブランド名を自分で思い出せる状態です。調査では「〇〇と聞いて思い浮かぶブランドをすべて書いてください」と自由回答で聞き、自社の名前を挙げた人の割合を純粋想起率として数えます。

再生は、買う前に検索したり、人に相談したりする商品で特に大切です。旅行先、美容サロン、BtoBのサービスのように、売り場で並べて見比べない商品では、思い出してもらえなければ比較の候補にも入りません。再認から再生へ引き上げるには、ブランド名と「何のブランドか」がセットで繰り返し伝わる必要があります。

第一想起と支配想起

第一想起(トップ・オブ・マインド)とは、純粋想起の質問で最初に名前が挙がる状態です。支配想起とは、カテゴリーを聞かれたときにそのブランドしか思い浮かばない状態で、ブランド名がカテゴリーの代名詞になっている状態を指します。

段階状態調査の設問の例主な指標
再認(助成想起)見れば知っていると分かる「次のうち知っているブランドをすべて選んでください」助成想起率
再生(純粋想起)手がかりなしで思い出せる「〇〇と聞いて思い浮かぶブランドをすべて書いてください」純粋想起率
第一想起最初に思い出される純粋想起の回答のうち、1番目に書かれた名前第一想起率
支配想起そのブランドしか思い浮かばない純粋想起の回答が自社の名前だけ単独想起の割合

中小企業や新しいブランドが、最初から全国での第一想起を目指す必要はありません。「この地域のパン屋なら」「30代の敏感肌向けなら」のように、相手と場面を絞った中での再生や第一想起を目標にすると、少ない予算でも届く目標になります。

ブランド認知を高めるメリット

ブランド認知を高める最大のメリットは、購入や問い合わせの候補に入りやすくなることです。上位の記事でも、候補に入りやすくなること、価格競争に巻き込まれにくくなること、広告や採用の効率が上がることが共通して挙げられています。ここでは3つのメリットと、あわせて知っておきたい注意点を説明します。

購入や問い合わせの候補に入りやすくなる

人は商品を選ぶとき、知っているブランドの中から候補を絞る傾向があります。何度も見聞きしたものに好意を持ちやすい「単純接触効果」もあり、知っているブランドは「知っているから安心できる」と受け止められやすくなります。

特に、検討期間が長い商品や、失敗したくない買い物では、知らないブランドは比較表に載る前に外れてしまいます。認知は売上を直接つくるものではありませんが、比べてもらう入口に立つための条件です。

価格だけで比べられにくくなる

ブランド認知とブランド連想が育つと、「このブランドだから選ぶ」という理由が生まれ、価格だけで比べられにくくなります。同じような機能の商品が並んでいても、知っていて印象の良いブランドのほうが、多少高くても選ばれやすくなります。

BtoBでも同じで、「業界でよく名前を聞く会社」「事例を見たことがある会社」は、相見積もりの前から候補に入ります。値引きで選ばれる状態から抜け出したい企業にとって、認知と連想は利益率を守る手段にもなります。

広告・営業・採用の効率が上がる

認知のあるブランドは、広告をクリックされやすく、営業の連絡にも返事をもらいやすくなります。名前を知っている会社からの案内は、知らない会社からの案内より読まれやすいためです。指名検索が増えれば、広告費をかけずに来てくれる人も増えます。

採用の面でも、知っている会社や、身近な商品をつくる会社には応募が集まりやすくなります。認知は販売部門だけの指標ではなく、会社全体の活動のしやすさに関わる指標です。

注意:認知が高まると、悪い評判も広がりやすくなります

認知度が高いほど、商品のトラブルや炎上が起きたときの影響も大きくなります。また、テレビCMや大規模な広告は費用が大きく、短期間では成果が見えにくい施策です。認知を広げる前に、問い合わせへの対応や口コミの見守りの体制を整え、予算は小さく試してから広げる順番にしてください。

ブランド認知度の測り方:調査の手法

ブランド認知度を測る基本は、生活者に直接聞くアンケート調査です。指名検索数やSNSの言及数も認知の手がかりになりますが、純粋想起率や助成想起率のように「どの段階まで知られているか」を数字で出せるのは調査だけです。ここでは調査の手法の違いと、設問の作り方、回答数の目安を説明します。

4つの調査手法の比較

認知度の調査には、インターネット調査、インタビュー調査、街頭調査、郵送調査の4つの手法がよく使われます。上位の記事では手法が別々に説明されていることが多いため、この記事では向く場面と注意点を1つの表に並べました。

手法向く場面費用と手間の出方注意点
インターネット調査数百〜数千人の想起率を出す・定期的に同じ設問で測る調査会社のパネルを使うと、設問数と回答数で費用が決まる。社内のフォームなら費用は小さいインターネットを使わない層は入りにくい。社内のフォームだと既存客に偏る
インタビュー調査どこで知ったか、どんな印象かを深く聞く1人ずつ時間を取るため、人数あたりの手間が大きい人数が少ないため、割合の数字としては使えない
街頭調査特定の地域・店舗の周辺での認知を知る調査員の人件費と場所の許可が要る声をかけやすい人に偏りやすい。設問は短くする
郵送調査高齢の層や、インターネットを使わない層を含めて測る印刷・郵送・回収の費用と時間がかかる回収率が読みにくく、結果が出るまで時間がかかる

多くの企業にとって、最初の選択肢はインターネット調査です。そのうえで、想起率の数字はインターネット調査で取り、「なぜその印象なのか」は少人数のインタビューで補う組み合わせにすると、数字と理由の両方がそろいます。

設問の作り方

設問は、純粋想起を先に、助成想起を後に聞くのが原則です。先に選択肢を見せてしまうと、その後の自由回答で選択肢の名前を書きやすくなり、純粋想起率が高く出てしまうためです。基本の並びは次のとおりです。

  1. 純粋想起:「〇〇(カテゴリー)と聞いて思い浮かぶブランドを、思いつく順にすべて書いてください」
  2. 助成想起:「次のうち、名前を知っているブランドをすべて選んでください」(自社と競合を並べる)
  3. 認知の経路:「そのブランドを何で知りましたか」(SNSの投稿・広告・店頭・知人の紹介など)
  4. 連想:「そのブランドに当てはまるイメージを選んでください」(自社が伝えたい強みと、競合の強みを並べる)
  5. 行動:「購入したことがありますか」「今後購入したいと思いますか」

認知の経路と連想まで聞いておくと、「どの接点で知られ、どう覚えられているか」が分かり、次の施策を選ぶ材料になります。購入意向まで聞けば、認知が行動につながっているかも確かめられます。

回答数の目安

回答数は、比べたい差の大きさから決めます。想起率のような割合の数字には誤差があり、回答数が少ないほど誤差は大きくなります。目安として、想起率が50%前後の場合、回答数400人なら誤差はおよそ±4.9ポイント、1,000人ならおよそ±3.1ポイントです(信頼度95%で計算した場合)。

つまり、回答数400人の調査で想起率が3ポイント上がっても、誤差の範囲かもしれません。年代別や地域別に分けて見たい場合は、分けた後の1つのグループにも十分な人数が入るよう、全体の回答数を増やす必要があります。調査の前に「何ポイント変わったら施策の効果とみなすか」を決めておくと、必要な回答数も決めやすくなります。

参考記事:ブランドリフト調査とは?インフルエンサー施策での仕組み・手順・アンケート例

ブランド認知度を測る指標

ブランド認知度は、調査で取る想起率を中心に、指名検索数・SOV・SNSの言及・口コミ・NPS®を組み合わせて測ります。調査は年に数回しか取れませんが、検索やSNSのデータは毎月見られるため、調査の間の変化を追う指標として使えます。

純粋想起率・助成想起率・第一想起率

純粋想起率は、自由回答で自社の名前を挙げた人の割合です。たとえば「コーヒー豆の通販と聞いて思い浮かぶブランド」を500人に聞き、60人が自社の名前を書けば、純粋想起率は12%になります。助成想起率は選択肢から自社を選んだ人の割合、第一想起率は自由回答の1番目に自社が書かれた割合です。

3つの率は、差を見ると課題が分かります。助成想起率は高いのに純粋想起率が低い場合は「見れば分かるが、思い出してもらえない」状態で、ブランド名とカテゴリーの結びつきを強める施策が必要です。助成想起率そのものが低い場合は、まず接点を増やす段階にあります。

指名検索数とSOV

指名検索数とは、ブランド名や商品名で検索された回数です。Google Search Consoleの検索パフォーマンスで、ブランド名を含む検索語に絞って表示回数を見ると、自社サイトが表示された指名検索の推移を毎月追えます。Googleトレンドを使えば、競合のブランド名との比較もできます。

SOV(シェアオブボイス)とは、カテゴリー全体の発信量に占める自社の割合です。広告の出稿量で見る方法のほか、SNSの言及数で見る方法もあり、「市場の中でどれだけ話題にされているか」を測れます。SOVは認知の先行指標として使われることが多く、SOVが上がった後に想起率が上がるかを確かめる見方が実務的です。

参考記事:SOV(シェアオブボイス)とは?計算式とインフルエンサー施策での測り方

SNSの言及・口コミ・NPS®

SNSの言及数は、ブランド名やハッシュタグが投稿された件数です。自社アカウントのフォロワー数や「いいね」は既存のファンの反応が中心のため、認知の広がりを見るなら、自社以外の人が書いた投稿の数を見るほうが向いています。口コミやレビューの内容を読むと、ブランド連想が自社の伝えたい強みと合っているかも分かります。

NPS®(ネット・プロモーター・スコア)は、「このブランドを知人に薦めたいか」を0〜10で聞く指標で、認知そのものではなく好意や推奨の強さを測ります。認知度が高くてもNPS®が低い場合は、知られ方や体験に課題がある可能性があります。

指標何が分かるか取り方見る頻度の目安
純粋想起率・第一想起率思い出してもらえるか(再生)アンケート調査の自由回答半年〜1年ごと、大きな施策の前後
助成想起率見れば分かるか(再認)アンケート調査の選択式純粋想起と同じ調査で
指名検索数名前を覚えて調べた人の数Google Search Console・Googleトレンド毎月
SOV市場の中で話題にされている割合SNSの言及数・広告出稿量の集計毎月〜四半期ごと
SNSの言及・口コミ広がりと、どう語られているか(連想)SNSの検索・ソーシャルリスニングのツール毎月
NPS®好意と推奨の強さ購入者・利用者へのアンケート四半期〜半年ごと

参考記事:インフルエンサー施策の指名検索を測る方法と分析の進め方

株式会社ハーマンドットのサービス

ブランド名を「第三者の言葉」で広げる接点を、少ない予算から増やして効果を確かめる選択肢:Bloom

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  • 人ごとの反応を計測:インフルエンサーごとの計測リンクでクリック・購入を人ごとに確かめられ、指名検索や言及の変化と合わせて、どの発信者が認知に効いたかを振り返れます

認知を広げたいのに、広告の出稿量だけでは「何のブランドか」まで伝わらない、と感じている企業に向いています。複数の発信者に同時に依頼して投稿の切り口を比べ、反応の良かった人と伝え方を次の依頼に引き継げます。

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認知度を測る手順と数字の読み方

認知度は、施策の前に今の数字を測り、施策の後に同じ条件で測り直して比べるのが基本です。1回だけの調査では、高いのか低いのかを判断できません。ここでは、測る前に決めること、前後で比べる方法、数字の読み違いを防ぐポイントを説明します。

測る前に決める3つのこと

最初に決めるのは、「誰に」「どのカテゴリーで」「どの段階を」測るかです。対象を全国の20〜60代にするのか、自社の商圏に住む30代女性にするのかで、同じブランドでも想起率は大きく変わります。カテゴリーの言葉も、「化粧水」と「敏感肌向けの化粧水」では答えが変わります。

そのうえで、目標とする段階を決めます。新しいブランドなら助成想起率、すでに知られているブランドなら純粋想起率や第一想起率を主な指標にするのが自然です。目標と指標をKPIとして文書にしておくと、施策の担当者が変わっても同じ物差しで比べられます。

参考記事:インフルエンサー施策のKPI設定のやり方|目的別の指標ツリーとテンプレート

施策の前後で比べる

施策の効果を見るときは、施策の前と後で、対象・設問・選択肢の並び・調査の時期をそろえて測ります。どれか1つでも変えると、数字の差が施策によるものか、条件の違いによるものか分からなくなります。季節によって検索や購入が増える商品では、前年の同じ時期の数字とも比べてください。

さらに確かめたい場合は、施策に触れた人と触れていない人に分けて同じ設問で聞き、差を比べる「ブランドリフト調査」の考え方が使えます。SNS広告の管理画面に用意されている調査機能を使う方法と、調査会社に依頼する方法があります。

数字の読み違いを防ぐ

認知の数字でよくある読み違いは、フォロワー数や表示回数をそのまま認知度とみなすことです。表示回数は「見せた回数」で、「覚えてもらえた人の数」ではありません。同じ人に何度も表示されている場合もあるため、届いた人数(リーチ)と、その後の指名検索や想起率の変化を合わせて見てください。

もう1つは、認知度の上昇だけで満足してしまうことです。認知が上がっても、連想が自社の強みとずれていたり、購入意向が上がっていなかったりすれば、売上にはつながりません。認知・連想・行動の3つを並べて見る習慣をつけると、施策の良し悪しを正しく判断できます。

参考記事:インフルエンサーマーケティングの効果測定の方法|指標・UTM・計測ツール

ブランド認知を高める方法

ブランド認知を高める方法は、「自社で発信する方法」「第三者に語ってもらう方法」「広告・イベント・コラボで接点を買う方法」の3つに分けられます。上位の記事ではプレスリリース、SNS、SEO、イベント、コラボ、広告などが並列に紹介されていますが、選ぶときは「再認を広げるのか、再生まで引き上げるのか」で分けると、組み合わせを決めやすくなります。

自社で発信する方法

自社で発信する方法には、SNSの公式アカウントの運用、SEOを意識したオウンドメディアの記事、メールマガジンなどがあります。費用を抑えながら続けられ、ブランドの考え方や強みを自分の言葉で何度も伝えられるのが利点です。

特にSEOは、悩みで検索した人に「この悩みならこのブランド」と覚えてもらえるため、再生の段階を育てるのに向いています。一方で、成果が出るまでに時間がかかり、もともと自社を知らない人には届きにくいという弱点もあります。発信の内容は、ロゴ、キャッチコピー、色、言葉づかいをそろえ、どの接点でも同じブランドだと分かるようにしてください。

参考記事:SEOとSNS(インフルエンサー施策)の違い:向き不向き・費用・相乗効果

第三者に語ってもらう方法

第三者に語ってもらう方法には、プレスリリースによるメディア掲載、インフルエンサーへの依頼、利用者の投稿(UGC)の活用があります。自社の発信より信頼されやすく、自社のフォロワー以外の人にも届くのが利点です。

インフルエンサーの投稿は、「どんな人が、どんな場面で使っているか」まで一緒に伝わるため、名前だけでなくブランド連想を育てるのに向いています。フォロワーが数千〜数万人の発信者に複数同時に依頼すれば、少ない予算でも違う層との接点を増やせます。インフルエンサーの影響力に関する調査の数字は、別の記事で出典つきでまとめています。依頼した投稿には広告であることの表示が必要で、2023年10月1日からはステマ規制により、表示がない場合は広告主が処分の対象になります。

Bloomでは、230万アカウントの中からAIが商材に合う候補をマッチし、投稿の内容や反応を見ながら起用する人を選べます。機能の全体はBloomのサービスページで確かめられます。

参考記事:インフルエンサーの影響力を示す12の調査データ:信頼度・世代差・購買行動

参考記事:ステマ規制とは?対象・違反事例・罰則と企業の対策を解説

広告・イベント・コラボで接点を増やす方法

広告は、狙った層に短期間で確実に届けられる方法です。テレビCMや交通広告などのマス広告は再認を一気に広げられますが、費用が大きくなります。SNS広告や動画広告は少額から始められ、届いた人数や反応を管理画面で確かめられます。イベントや展示会は、実際に商品を試してもらえるため、記憶に残りやすい接点になります。他社とのコラボ企画は、自社だけでは届かない相手のファンに知ってもらえる方法です。

方法効きやすい認知費用の出方向くケース
SNSの公式アカウント運用再認の維持・連想主に社内の工数継続して接点を持ちたい
SEO・オウンドメディア再生(悩みとブランドの結びつき)記事の制作費・工数検索してから買う商品
プレスリリース・メディア掲載再認・信頼配信サービスの費用・工数新商品や話題がある時
インフルエンサーへの依頼再認の拡大・連想1人ごとの報酬や商品提供使用感や場面を伝えたい
UGCの活用連想・信頼キャンペーンの景品・許諾の工数利用者が多い商品
SNS広告・動画広告再認の拡大表示回数やクリックに応じた広告費短期間で狙った層に届けたい
マス広告再認の大規模な拡大制作費と出稿費が大きい全国で一気に知らせたい
イベント・展示会・コラボ連想・記憶の定着出展費・企画費体験で良さが伝わる商品

参考記事:プレスリリースとインフルエンサー施策を連動させる効果と進め方

参考記事:UGCとは?マーケティングでの活用方法と集め方・二次利用の進め方

ブランド認知を高める進め方4ステップ

ブランド認知を高める進め方は、「現状と目標を決める」「伝える中身を決める」「接点を選んで実行する」「測って直す」の4ステップです。施策から先に選ぶと、届いた人数は増えても何のブランドとして覚えられたかが分からなくなるため、順番を守ることが大切です。

ステップ1:現状を測り、目標を決める

まず、狙う相手とカテゴリーを決めたうえで、今の助成想起率・純粋想起率・指名検索数を測ります。調査の予算が取れない場合は、指名検索数とSNSの言及数だけでも現状の記録になります。そのうえで「半年後に、商圏の30代女性の助成想起率を〇%にする」のように、相手・時期・数字を入れた目標を決めます。

ステップ2:伝える中身をそろえる

次に、ブランドを「何のブランドとして覚えてほしいか」を一文で決めます。これがブランド連想の目標になります。「誰の、どんな悩みを、どう解決するブランドか」を言葉にし、ロゴ、キャッチコピー、写真の雰囲気、言葉づかいをそろえます。社内で同じ言葉を使えるよう、営業資料や採用ページにも同じ説明を載せてください。

ステップ3:接点を選んで実行し、測って直す

中身が決まったら、目標の段階に合う接点を選びます。再認を広げたいなら広告やインフルエンサーで届く人数を増やし、再生まで引き上げたいならSEOや継続的な発信でカテゴリーとブランド名の結びつきを強めます。最初から多くの施策を並行するより、2〜3の施策から始めるほうが、どれが効いたかを判断しやすくなります。

実行した後は、ステップ1と同じ条件で測り直します。指名検索数とSNSの言及は毎月、想起率は半年〜1年ごとに確かめ、効いた施策に予算を寄せていきます。インフルエンサー施策を含めた進め方の全体は、別の記事で6つのステップに分けて説明しています。

参考記事:インフルエンサーマーケティングのやり方:6ステップの進め方と標準スケジュール

ブランド認知向上の成功のポイントとよくある失敗

ブランド認知を高めるうえで一番大切なのは、同じメッセージを、決めた相手に、繰り返し届けることです。施策の種類よりも、続け方とそろえ方で差が出ます。ここでは成功のポイント、よくある失敗、少ない予算で始めるコツを説明します。

成功のポイント

1つ目のポイントは、相手を絞ることです。全員に知ってもらおうとすると、予算が薄く広がり、誰の記憶にも残りません。2つ目は、ブランド名と「何のブランドか」を必ずセットで伝えることです。名前だけが広がっても、思い出すきっかけになる言葉がなければ再生にはつながりません。

3つ目は、自社の発信と第三者の発信を組み合わせることです。自社の発信で伝えたい中身をそろえ、第三者の発信で信頼と広がりを足すと、再認と連想の両方を育てられます。4つ目は、測る仕組みを先につくることです。測っていない施策は、続けるか止めるかを判断できません。

よくある失敗

よくある失敗は、表示回数やフォロワー数が増えたことを認知の成果として報告し、想起率や指名検索の変化を見ていないケースです。また、施策ごとにメッセージやデザインが違い、同じブランドだと気づかれないケースもあります。話題づくりを優先してブランドと関係の薄い企画をすると、一時的に注目されても、ブランドの記憶としては残りにくくなります。

インフルエンサー施策では、フォロワー数だけで人を選び、ブランドの印象と合わない人に依頼してしまう失敗もあります。発信者の普段の投稿や、フォロワーの属性がブランドの狙う相手と合っているかを確かめてから依頼してください。

少ない予算で始めるコツ

予算が限られる企業は、地域や悩みを絞った中での再生を目標にし、指名検索数とSNSの言及数を毎月記録することから始めてください。発信は自社のSNSとSEOを土台にし、第三者の発信は少人数のインフルエンサーへの依頼から試すと、費用を抑えながら接点を増やせます。効果が見えた施策だけを広げる順番にすると、大きな失敗を避けられます。

依頼先を比べてから始める

インフルエンサーへの依頼を認知施策に加える場合は、依頼先の種類によって費用の出方や任せられる範囲が変わります。プラットフォームを使って自社で選ぶ方法、代理店に任せる方法などの違いは、比較の記事で整理しています。規模別の報酬の目安は、費用相場の記事で確かめてください。

参考記事:インフルエンサーマーケティングプラットフォームおすすめ17選|料金・特徴・選び方を比較

参考記事:インフルエンサーの費用相場【2026年】SNS別・規模別の単価と総額


ブランド認知を高める施策を決めたら、次は起用する発信者と費用の見通しを確かめる段階です。Bloomは月額30,000円(税別)で何人でも依頼でき(使い放題)、料金の詳細は料金プランで、機能の全体はサービス資料で無料で確かめられます(2026年11月時点)。

本メディアは、230万アカウントからインフルエンサーをAIでマッチングするプラットフォーム『Bloom』(株式会社ハーマンドット)が運営しています。