アプリのインフルエンサープロモーション
設計とインストール獲得

アプリのインフルエンサープロモーションは、商品を「見せる」だけの施策ではなく、インストールという明確な行動を取らせる獲得施策です。そのため、コスメやアパレルのような物販商材の施策とは、計測の組み方も、クリエイティブの型も、見るべきKPIも大きく変わります。この記事は、ゲーム・ツール・マッチング・金融などの自社アプリでインストールを伸ばしたい事業会社のマーケティング担当者に向けて、CPI視点での費用対効果の試算、プライバシー制約下での現実的な計測方法、ジャンル別に効く媒体、クリエイティブの型の使い分け、ストアガイドラインと広告明示、継続率まで含めたKPI設計、リリース前後のタイミング設計までを2026年7月時点の実務目線で整理しました。読み終えるころには、自社アプリで誰に何人いくらで依頼し、どこまで測ればよいかを自分で設計できるようになります。

アプリのインフルエンサープロモーションの全体像

アプリのインフルエンサープロモーションとは、SNSやYouTubeで影響力を持つ発信者に自社アプリを実際に使ってもらい、その体験を投稿やライブ配信として届けることで、インストールとその後の利用開始を獲得する施策です。物販のPRが「買いたくなる気持ち」をつくるところまでを担うのに対し、アプリ施策は視聴者をストアへ移動させ、ダウンロードを完了させ、初回起動まで到達させるという複数の関門を越えさせる必要があります。この関門の多さが、アプリ施策を難しくしている本質であり、同時に設計次第で差がつく面白さでもあります。

物販PRとの決定的な違い

最大の違いは、成果が「無料で完結する行動」である点にあります。物販は数千円の支払いが発生するためハードルが高い一方、いったん買われれば売上として確実に計上されます。アプリは無料インストールが大半なので行動のハードルは低いのですが、インストールされただけでは1円の売上も立ちません。つまりアプリ施策では、獲得の量だけを追うと数字が簡単に伸びてしまい、質を見ないまま予算を使い切る事故が起きやすいのです。もう一つの違いは、成果地点がAppleとGoogleのストアという「他社の土俵」にある点で、そこでのユーザーの離脱を自社では細かく制御できません。ストアのスクリーンショットや説明文、レビューの評点が悪ければ、どれだけ良い投稿を出してもインストールには結びつきません。

認知施策と獲得施策のどちらとして設計するか

設計の出発点は、その施策を認知施策として置くのか、獲得施策として置くのかを先に決めることです。認知施策として置くなら、指標は再生数・リーチ・指名検索数の伸びになり、インストール単価は多少高くても許容します。獲得施策として置くなら、CPIと継続率が主指標になり、フォロワー規模よりも視聴者とアプリの適合度が決定要因になります。両方を同時に狙うと、どちらの基準でも中途半端な評価になり、次回に活かせる判断材料が残りません。まずは1回の施策につき主目的を1つに絞ってください。予算に余裕がある場合は、認知目的の枠と獲得目的の枠を分けて、それぞれ別のKPIで評価するほうが健全です。

向いているアプリと苦戦するアプリ

相性が良いのは、画面を見せるだけで価値が伝わるアプリです。ゲーム、写真や動画の編集、家計簿や献立などのツール、マッチング、フィットネス、学習といったジャンルは、実際に使っている様子がそのまま説得力になります。逆に、法人向けの業務システムや、利用開始に本人確認や初期設定を必要とする金融系アプリは、視聴から利用開始までの距離が長く、インストール単価だけを見ると苦しくなりがちです。ただしこの手のアプリでも、口座開設や初回入金といったより深い地点をゴールに置き直せば、十分に成立します。法人向け商材の考え方はBtoB・SaaS企業のインフルエンサーマーケティング活用法もあわせて参考にしてください。

CPIで見る費用対効果の試算

アプリのインフルエンサー施策の費用対効果は、CPI(Cost Per Install＝インストール1件あたりの費用)で判断します。CPIは「投下費用 ÷ 獲得インストール数」で求められる単純な指標ですが、発注前にこの数字を予測しておくかどうかで、施策の成否がほぼ決まります。多くの失敗は「やってみたら想定の3倍の単価だった」という事後の気づきから起きており、その原因は発注前に試算をしていないことにあります。

試算に使う3つの変数

試算に必要な変数は、想定リーチ数・リンククリック率・ストアでのインストール率の3つだけです。想定リーチはフォロワー数ではなく直近投稿の平均再生数や平均リーチ数を使い、そこにクリック率とインストール率を掛けていきます。実務では、動画のプロフィールリンクやストーリーズのリンクから遷移する率が全リーチの0.5〜3%程度、ストアページに到達した人のうちインストールに至る率が20〜40%程度というレンジで置くと、大きく外れにくくなります。いずれも2026年7月時点の一般的な目安であり、ジャンルとクリエイティブの質、そしてストアページの作り込み度合いで上下する前提で扱ってください。

フォロワー規模別の試算モデル

実際に数字を入れると、どの規模の発信者に頼むべきかが見えてきます。ここでは1投稿の費用をフォロワー単価2〜4円で置き、クリック率1.5%、ストアでのインストール率30%という中庸な前提で試算しました。前提を変えれば結果も当然変わるため、自社の過去実績があればそちらを優先してください。

広告CPIと比べた合格ラインの決め方

合格ラインは、自社がすでに回している運用型広告のCPIを基準に決めるのが最も納得感があります。アプリの広告CPIはジャンルと国内競合の出稿量で大きく変動し、数百円で収まるものから数千円に達するものまで幅がありますが、社内に実績があるならそれが唯一の正しい基準です。インフルエンサー施策のCPIが広告CPIと同等かやや高い程度に収まっているなら、投稿が資産として残る点やUGCとして二次利用できる点を踏まえて十分に合格と判断できます。逆に2倍以上離れているなら、媒体・クリエイティブ・発信者の選定のどこかがずれているサインです。費用の考え方全般はインフルエンサー起用の料金相場ガイドで体系的に整理しています。

ギフティングでCPIを下げる打ち手

サブスクリプション型のアプリであれば、金銭報酬の代わりに有料プランの無償提供で依頼するギフティング型が有効です。原価がほぼ発生しないため、投下費用を抑えたまま複数の発信者にアプローチでき、結果としてCPIを大きく下げられます。投稿が任意になる分だけ確実性は落ちますが、初期の相性テストには最適な手段です。ここで反応の良かった発信者を有償のリピート起用に引き上げていくと、無駄な出費を抑えながら勝ちパターンを固められます。進め方はギフティング施策の進め方と投稿獲得率を上げるコツで具体的に解説しています。

プライバシー制約下のインストール計測

アプリのインフルエンサー施策の計測は、専用計測リンク・プロモコード・アプリ内アンケートの3層を重ねるのが2026年7月時点での現実解です。かつてのように広告IDで1人ずつ追いかける前提はすでに崩れており、「完璧に測る」ことを諦めたうえで、複数の不完全な手段を束ねて意思決定に足る精度をつくるという発想の転換が求められます。

ATTとSKAdNetworkで何が測れなくなったか

iOSでは、AppleのATT(App Tracking Transparency)によってアプリをまたいだ追跡に事前の同意が必要になり、同意しないユーザーについては広告IDを使った個人単位の計測ができません。その代替としてAppleが提供しているのがSKAdNetwork(SKAN)で、これは個人を特定せず集計された形で成果を返す仕組みです。SKANはキャンペーン単位のIDで成果が返る設計のため運用型広告では機能しますが、インフルエンサー個々の投稿を紐付ける用途には向いていません。つまりiOS側では、誰の投稿が何件のインストールを生んだかを完全な形で自動計測することは、そもそも仕組み上できないという前提に立つ必要があります。この事実を関係者に先に共有しておかないと、施策後のレポートで「数字が合わない」という不毛な議論が発生します。

計測リンクとディープリンクの実装

それでも実務で最も精度が高いのは、発信者ごとに発行する専用計測リンクです。計測ツールで発信者別のリンクを発行し、そこからストアに送ることで、少なくともクリック数は正確に取得できます。Android側はGoogle Playのインストールリファラが機能するため、インストールまで比較的高い精度で紐付けが可能です。さらに、すでにアプリを入れているユーザーには特定画面へ直接遷移させるディープリンク、未インストールならインストール後に同じ画面へ着地させるディファードディープリンクを設定しておくと、離脱を抑えられます。細かい話に見えますが、初回起動の着地先がトップ画面なのか、投稿で紹介された機能画面なのかで、初日の定着率は明確に変わります。

プロモコードとアプリ内アンケートによる補完

iOSの穴を埋める最も実用的な方法が、発信者ごとのユニークなプロモコードです。「コード入力で初回3か月無料」といった特典を用意し、コードの利用ログを見れば、リンク計測が効かない環境でも誰経由かを確定的に特定できます。加えて、初回起動時に「このアプリをどこで知りましたか」という1問だけのアンケートを出すセルフアトリビューションも有効で、選択肢に主要な発信者名を並べておけば、計測不能分の傾向を把握できます。これら3つの数字は必ず食い違いますが、大切なのは絶対値の正確さではなく、発信者間の相対比較ができることです。計測の考え方全般はインフルエンサー施策の効果測定の方法と計測ツールで詳しく解説しています。

増分で見るという最後の砦

個別の紐付けが難しい場合の最終手段は、投稿前後の増分で全体効果を見る方法です。投稿の公開日を境に、オーガニックのインストール数、ストアのページ閲覧数、アプリ名の指名検索数がどれだけ跳ねたかを比較すれば、計測に乗らなかった分も含めた実質的な貢献を推し量れます。複数の発信者が同時に投稿すると個別の寄与は分離できませんが、施策全体として投資に見合ったかどうかの判断はできます。運用型広告を並走させている場合は、その配信量を一定に保った期間で比較すると、より読みやすい数字になります。

ジャンル別に効く媒体の選び方

アプリ施策の媒体は、アプリのジャンルによってほぼ決まります。汎用的に「いまはTikTokが伸びている」といった話に乗るのではなく、自社アプリの価値が伝わるのに何秒必要かという観点で選ぶと、判断を間違えにくくなります。説明に時間を要するものは長尺動画、直感的に伝わるものは短尺動画、というのが基本の分岐です。

ゲームアプリはYouTubeと配信が主戦場

ゲームアプリはYouTubeの実況とライブ配信が主戦場になります。ゲームは面白さの理解に時間がかかるため、実際のプレイを数分から数十分かけて見せられる長尺形式が最も向いています。視聴者はもともとそのジャンルのゲームが好きで集まっているため、ターゲティングの精度も自然に高くなります。あわせて、TikTokやリールで印象的な場面を短尺に切り出す施策を並走させると、リーチの上限を引き上げられます。VTuberや配信者を起用する場合は、ライブ配信中にプロモコードを読み上げてもらう形が、計測との相性も良好です。

ツール・ライフスタイル系はTikTokとリール

家計簿、献立、写真編集、フィットネス、学習といったツール系アプリは、TikTokとInstagramリールが最も効率的です。これらのアプリは「こんなことができる」という驚きが数秒で伝わるため、短尺動画で操作画面をそのまま見せる形が刺さります。生活の困りごとを提示してからアプリで解決するという構成は再現性が高く、複数の発信者に同じ構成で依頼しても十分に成立します。媒体ごとの特性を比較したい場合はInstagram・TikTok・YouTubeの媒体比較を参照してください。

マッチング・金融など審査が厳しいジャンル

マッチングアプリや金融系アプリは、媒体側の広告審査や表現規制が厳しく、運用型広告での出稿に制約がかかりやすいジャンルです。だからこそインフルエンサー施策の相対的な価値が高く、実際に使った体験談として語ってもらえる点が強みになります。ただし、金融商品取引法や貸金業法などの業法が絡む場合は、発信者の一言が法令上の問題になりうるため、原稿確認の工程を必ず挟んでください。マッチングは体験談型と親和性が高く、金融はX(旧Twitter)やYouTubeで専門性の高い発信者を起用するのが定石になっています。

クリエイティブの型と使い分け

アプリPRのクリエイティブは、実況・レビュー型と体験談型の2つに大別され、アプリのジャンルと狙うファネルの深さで使い分けます。どちらが優れているという話ではなく、視聴者が知りたいのが「どんな機能なのか」なのか「自分の生活がどう変わるのか」なのかによって、選ぶ型が変わるという整理になります。

実況・レビュー型の特徴

実況・レビュー型は、実際の画面を見せながら機能や遊び方を解説する形式です。ゲームや多機能なツールのように、使ってみないと価値が分からないアプリに向いています。視聴者は投稿を見ながら擬似的に体験できるため、インストール後の期待値のギャップが小さく、継続率が高くなりやすいという利点があります。一方で、尺が長くなり制作の手間が増えるため、1本あたりの費用は高くなりがちです。また、機能を説明しすぎると「見て満足」してしまい、インストールに至らないという逆効果も起こりうるため、あえて先を見せないという設計判断も必要になります。

体験談型の特徴

体験談型は、発信者自身の生活の中でアプリをどう使い、何が変わったかを語る形式です。マッチング、家計簿、学習、フィットネスなど、アプリの価値が結果として現れるジャンルで威力を発揮します。機能そのものより「1か月続けたらこうなった」という変化の物語が主役になるため、視聴者は自分ごととして受け取りやすくなります。制作の負荷が比較的軽く、複数の発信者に横展開しやすい点も実務上のメリットです。ただし、体験の説得力が発信者の人柄に依存するため、選定の精度が成果を大きく左右します。

冒頭3秒とCTAの設計

どちらの型を選んでも、成果を分けるのは冒頭3秒とCTA(行動喚起)の設計です。冒頭では、アプリ名を名乗るのではなく、視聴者が抱えている困りごとか、思わず見てしまう結果の画面を先に出します。名乗りから入ると、その瞬間に「広告だ」と判断されて離脱が発生します。CTAは投稿の最後にまとめて置くのではなく、中盤と終盤の2回に分けて配置すると、途中で離脱するユーザーも拾えます。あわせて「プロフィールのリンクから」「コード入力で初月無料」など、次に取るべき行動を1つだけ、具体的な言葉で伝えてください。クリエイティブの型をさらに知りたい場合は成果が出るPR投稿クリエイティブの作り方と7パターンが実例つきで参考になります。

ストアガイドラインと広告明示の実務

アプリのインフルエンサー施策では、景品表示法のステルスマーケティング規制への対応に加えて、AppleとGoogleのストアガイドラインを踏まえた設計が必要です。物販のPRにはない「ストア側のルール」という制約が加わる点が、アプリ施策特有の落とし穴になっています。ここを軽く見ると、施策の停止だけでなく、アプリ自体の掲載リスクにまで発展しかねません。

広告明示は投稿とストア導線の両方で

2023年10月に施行されたステマ規制により、広告であることを隠した投稿は景品表示法違反の対象です。アプリ施策でも「#PR」「タイアップ投稿」などの明示は必須であり、責任は発信者ではなく広告主である企業側が負います。動画の場合は、概要欄のタグだけでなく、動画の冒頭でも口頭またはテロップで案件である旨を伝えるのが安全側の運用です。規制の具体的な線引きはステマ規制と景表法対応・#PR表記の実務ガイドにまとめていますので、依頼前に社内で共有しておいてください。

レビュー・評価の誘導は行わない

アプリ特有の注意点として、ストアのレビューや星評価をインセンティブと引き換えに依頼する行為は、AppleとGoogleの双方で明確に禁止されています。発信者に「高評価レビューを書いてください」と依頼したり、視聴者に対して報酬つきで星5のレビューを促したりすると、ランキング操作とみなされ、最悪の場合アプリの配信停止につながります。依頼できるのはあくまでアプリの紹介とインストールの促進までであり、ストア内の評価行動には手を出さないという線引きを、ブリーフの段階で明文化しておくことが重要です。

ジャンル別の表現リスク

ジャンルごとの表現リスクも事前に潰しておきます。ゲームであればガチャの提供割合や「必ず当たる」といった断定表現、金融であれば元本保証を連想させる表現や利回りの断定、健康やフィットネスであれば薬機法に触れる効果効能の表現が、典型的な危険地帯です。発信者は自由な表現で語るからこそ効果が出るという性質があるため、禁止事項を細かく列挙するよりも、「言ってはいけない3つ」を短く明示し、公開前に一度だけ原稿または初稿動画を確認する運用が現実的です。確認の権利と修正回数は、契約の段階で決めておいてください。契約実務の詳細はインフルエンサー契約書の作り方と必須チェック項目で解説しています。

継続率まで見るKPI設計

アプリ施策のKPIは、インストール数で止めずに初回起動完了・翌日継続率・7日継続率まで含めた階層で設計します。インストール数だけを追うと、興味本位で入れてすぐ消すユーザーを大量に集めた施策が「成功」として評価されてしまい、次の判断を誤らせます。アプリのビジネスは継続利用の上に成り立っているため、質の指標を最初から評価軸に入れておく必要があります。

KPIの4階層

実務では、認知・獲得・活性化・収益という4つの階層でKPIを並べると整理しやすくなります。上の階層ほど数が大きく測りやすい代わりに事業への貢献が間接的で、下の階層ほど数は小さいものの事業インパクトに直結します。施策の目的に応じて主指標を1つ選び、残りは監視指標として並べる形が扱いやすいです。

発信者別に見る質の指標

同じ100インストールでも、翌日継続率が50%の発信者と15%の発信者では、事業への貢献がまったく違います。だからこそ、計測リンクやプロモコードで流入を分離し、発信者ごとに継続率と課金率を比較する運用が重要になります。この比較を1回でも回すと、フォロワー数の多寡と成果の質が必ずしも一致しないことが数字で見えてきます。継続率の高い流入を生む発信者はリピート起用の最優先候補であり、そこに予算を寄せていくことが、施策全体のCPIを下げる最短ルートです。

ROASでの最終判断と回収期間

最終的な合否はROAS(広告費用回収率)で判断しますが、その際に必ず回収期間を先に決めてください。アプリの収益は課金や広告収益として時間をかけて積み上がるため、施策直後のROASだけを見ると、ほぼすべての施策が赤字に見えてしまいます。ゲームであれば30日ROAS、サブスクリプション型であればLTVに対する回収月数といった形で、自社のビジネスモデルに合った時間軸を先に定義しておく必要があります。KPIの立て方の基本形はインフルエンサー施策のKPI設計とテンプレートで汎用テンプレートを紹介していますので、そこにアプリ固有の活性化指標を足す形で組み立てるのが早道です。

リリース前後のタイミング設計

インフルエンサー投稿は、リリース当日に全て集中させるのではなく、事前・当日から1週間・定着期の3フェーズに配分します。アプリはリリース直後の初速がストアのランキングやおすすめ表示に影響するため、山をつくることには意味がありますが、全弾を1日に撃ち込むと翌週以降の勢いが完全に途切れてしまいます。露出を面と線の両方で設計する発想が必要です。

事前期は期待値づくりと事前登録

リリースの1〜4週間前にあたる事前期は、事前登録やウェイトリストへの誘導を目的に置きます。この段階ではまだインストールできないため、CPIでは評価できません。代わりに事前登録数と登録単価をKPIに設定し、ティザー的な情報の小出しで期待値を育てます。ゲームであれば事前登録者数に応じた報酬を用意する手法が定番で、発信者にはその達成を一緒に呼びかけてもらう形が自然です。この時期に協力してくれた発信者は、リリース後も継続的に取り上げてくれることが多く、関係構築の面でも価値があります。

当日から1週間は山をつくる

リリース当日から1週間は、最も多くの投稿を集中させる期間です。目的はストアのランキング上昇と、SNS上で「複数の人が同時に話している」という状態をつくることにあります。同じ日に複数の発信者の投稿が並ぶと、視聴者から見て偶然ではない盛り上がりとして認識され、指名検索とオーガニックのインストールが伸びやすくなります。この期間はサーバー負荷や問い合わせ増にも備え、開発とカスタマーサポートを含めた社内体制を事前に組んでおいてください。初速でつまずくと、その後どれだけ露出を積んでも低評価レビューが足を引っ張り続けます。

定着期はアップデート連動とアンバサダー化

リリースから1か月以降の定着期は、投稿の頻度を落としながらも露出を絶やさないことが目的になります。大型アップデートや新機能の追加、季節イベントといった話題のタイミングに合わせて投稿を配置すると、既存ユーザーの復帰と新規獲得を同時に狙えます。この段階で成果の良かった発信者を継続契約に切り替え、アンバサダーとして長期的に関わってもらう形に移行すると、交渉コストが下がり、投稿の質も回を追うごとに上がっていきます。長期の座組みのつくり方はアンバサダープログラムの設計と運用の始め方で具体的に整理しています。

実行手順と発注前チェックリスト

実行は、目的定義から振り返りまでの7ステップで進めます。アプリ施策は計測と技術的な準備が絡むため、発信者に声をかける前に社内で固めておくべき項目が多く、順番を飛ばすと後からやり直しが発生します。

7つのステップ

1. 目的とKPIの決定——認知か獲得かを1つに絞り、主指標を決めます
2. 計測基盤の準備——計測ツール、ディープリンク、プロモコードの発行体制を整えます
3. 試算とCPI目標の設定——想定リーチ×クリック率×インストール率で合格ラインを決めます
4. 媒体と発信者の選定——ジャンル適合度と直近の実測リーチで候補を絞ります
5. ブリーフと契約——訴求点、NG表現、広告明示、二次利用、確認回数を明文化します
6. 投稿とディレクション——初稿を確認し、冒頭とCTAだけは必ず調整します
7. 計測と振り返り——発信者別に継続率まで比較し、次回の起用リストを更新します

よくある失敗パターン

アプリ施策で繰り返し起こる失敗は、大きく3つに集約されます。1つ目は、計測を用意しないまま発注し、結果として何が効いたのか分からず次につながらないパターンです。2つ目は、インストール数だけで評価してしまい、継続率の低い流入を量産する発注を続けてしまうパターンです。3つ目は、発信者に完成した台本を渡してしまい、視聴者にとって明らかな広告として消費されるパターンで、この場合はクリック率が想定の数分の一まで落ち込みます。いずれも準備段階の判断ミスであり、投稿が出てからでは取り返せません。逆に言えば、この3つを潰すだけで施策の再現性は大きく高まります。

小さく始めて広げる進め方

最初から大型の発信者に予算を集中させるのは、アプリ施策では特に危険です。まずはマイクロ規模の発信者3〜5人に同じ条件で依頼し、クリック率とインストール率、そして翌日継続率の実測値を取ることをおすすめします。この初回の数字が、以降すべての試算の前提になります。実測値が手元にあれば、次はどの規模にいくら投じるべきかを社内で説明でき、予算の承認も通りやすくなります。小規模な発信者を面で使う考え方はマイクロインフルエンサー活用の完全ガイドで詳しくまとめています。

プラットフォーム活用とまとめ

アプリのインフルエンサープロモーションを継続的に回す近道は、候補の探索から依頼・契約・支払い・投稿管理までを一つの仕組みに集約することです。アプリ施策は複数人への同時依頼が前提になりやすく、1人ずつ個別にやり取りしていると、投稿本数が増えるほど運用が破綻していきます。

複数人・小口の運用こそ仕組み化が効く

マイクロ規模の発信者を10人、20人と束ねる進め方はアプリ施策と非常に相性が良い一方で、連絡・条件調整・請求処理・投稿確認といった事務作業が人数分だけ発生します。マッチングプラットフォームを使えば、条件検索での候補選定から契約・報酬支払いまでを同じ画面で完結でき、人数が増えても管理工数をほぼ横ばいに保てます。初期費用が不要で成果報酬型のプラットフォームであれば、初回のテスト運用の障壁も低く抑えられます。運用の内製と外注の判断軸は自社運用 vs 代理店委託の完全ガイドで整理しています。

データが貯まるほど選定精度が上がる

仕組みに集約するもう一つの価値は、施策データが一箇所に蓄積されることにあります。誰を起用して、どのクリエイティブで、CPIと翌日継続率がいくつだったのかが記録として残れば、2回目以降の選定は勘ではなくデータで行えます。アプリ施策は変数が多く、初回で完璧な結果を出すのは現実的ではありませんが、3回、4回と回すうちに自社なりの勝ちパターンが必ず見えてきます。その学習を組織の資産として残せるかどうかが、長期的な成果の差になります。

まとめ

アプリのインフルエンサープロモーションは、CPIでの試算・計測の三層構造・ジャンルに合った媒体選定・型を意識したクリエイティブ・継続率まで含むKPI・フェーズ別のタイミング設計という6つの要素で組み立てます。完璧な計測が不可能な前提を受け入れたうえで、相対比較できる状態をつくり、質の高い流入を生む発信者に予算を寄せていく運用が、最も再現性の高い進め方です。まずは3〜5人の小規模なテストで自社の実測値を取り、その数字を基準に段階的に規模を広げてください。

本メディアは、審査制インフルエンサー30,000人のマッチングプラットフォーム『Bloom』(株式会社ハーマンドット)が運営しています。